家族葬
葬儀費用
投稿：2023/04/07 更新：2023/11/18
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記事監修・作成：わが家の家族葬(株式会社SEC)
時代の変化とともに、葬儀のスタイルにもさまざまな変化が生まれてきました。そして近年多くの方が注目している葬儀の方法として挙げられるのが、「家族葬」です。しかし、実際に家族葬を検討するにあたっては、費用について気になるものでしょう。そのためこの記事では、家族葬の費用内訳や、なるべく費用を抑える方法などについて解説します。
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家族葬の費用の相場は99万5,000円（2022年／鎌倉新書調査）、一般葬費用の平均相場が150万8,500円ですので、一般葬と比較すると家族葬にした方が、葬式費用を大幅に抑えられることが分かります。
家族葬の費用相場の内訳は「葬儀一式：67万3,200円」「飲食代：15万3,500円」「返礼品：16万8,300円」となっており、家族葬の参列者数は10～30名程度が多いようです。
参照元：第5回お葬式に関する全国調査（2022年／鎌倉新書）
参列者数が少なくなることで、小さな式場を使い、少ない運営スタッフで葬儀が可能となります。通夜振る舞いなどで用意する食事や会葬返礼品の数も少なくて済みます。
また、気を使う人が少ないため、葬祭用品や祭壇周りのお供物・生花の費用を抑えることも考えられます。
ただし、次の費用は家族葬も一般葬もあまり変わりません。
●遺体の移送費、安置費用、エンバーミング等
●霊柩車などの費用
●火葬費用、位牌や骨壺の費用
●寺院関連の費用
家族葬費用の内訳は、葬儀一式費用（通夜・葬儀・告別式）、飲食接待費用（飲食代・返礼品）、寺院費用（お布施）の3つです。家族葬に限らず、 葬儀に共通する項目となっています。
費用としてまず挙げられるのが、葬儀そのものにかかる費用です。主な項目としては 「斎場費用」「搬送費用」「火葬料」「祭壇・棺・位牌・遺影など」「枕飾り・仏衣など」「人件費その他」の6項目です。 人数によって費用が上下しないことから、最初の見積もりと同程度の費用になると考えてよいでしょう。 プランの見積もりに火葬費用が含まれていないことがあるため、忘れずにチェックしておくことをおすすめします。
参列者をおもてなしする費用も、予算に入れる必要があります。主な項目としては「香典返し・当日返し（飲食代）」「通夜振る舞い（返礼品）」があります。 料金プランに含まれていることも多いですが、当日の人数によって変動するため注意が必要です。
寺院にお渡しするものは、主な項目として「お布施」「御車料」「御膳料など」の3項目です。 お布施は、読経や戒名授与のお礼として僧侶にお渡しするものです。 感謝の気持ちであるために決まりがあるわけではありませんが、どの程度お渡しすべきかは葬儀社や菩提寺に相談してみるとよいでしょう。
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家族葬の費用を安く抑えるための6つのコツについて解説します。1.葬儀の生前予約をする。 2.二日葬ではなく一日葬にする。 3.通夜振る舞いや精進落としなどを行わない。 4.できるだけオプションを選択しない。 5.会葬礼状や返礼品を用意しない。 6.自治体に葬祭費を還付してもらう。の6項目です。この他に、葬儀社各社が提供している割引制度もありますので、対応できる条件であれば利用しましょう。「わが家の家族葬」では、事前相談するだけで、割引を適応させていただいております。
費用を抑える方法としてまず挙げられるのが、生前予約の利用です。葬儀の内容を事前に相談しておくことで、不要な費用が発生することを防げるためです。 また、生前予約であれば、故人の要望を最大限反映させることもできます。さらに、早期申込や事前に相談することで受けられる特典や割引がある葬儀社もあります。
二日葬ではなく一日葬にすることも、費用を抑えるためには効果的です。葬儀にかかる費用は、一般葬や二日葬よりも一日葬の方が抑えられます。 葬儀者から進められるまま検討せずに一般葬を選んでしまい、後から「一日葬で十分だった」と後悔することもあるでしょう。 単純に「一日葬の方がよい」というわけではありませんが、事前に検討をしたうえで選択することが大切です。
選択肢としては、通夜振る舞いや精進落としを行わないことも考えられます。近年では会食を行わない葬儀も増えており、選択肢として考えることが可能です。 それぞれ下記の金額が目安として考えられるため、予算を考慮しながら実施の有無を検討するとよいでしょう。
費用を抑えるとの観点からは、できるだけオプションを選択しないことも考えられます。基本のセットプランでも、葬儀を行うことは基本的に可能なためです。 オプションプランの内容を確認し、必要なものがあるのかをしっかりと考えて選択することが大切でしょう。
会葬礼状や返礼品を用意しないことも、選択肢の1つです。家族葬においてはごく親しい人だけを呼ぶことが多く、返礼品を用意しないことも考えられるためです。
自治体の制度も、可能な限り使用することをおすすめします。手続きを行うことで、葬祭費の一部を還付してもらえる制度があるためです。 具体的には、国民健康保険や後期高齢者医療制度において、葬儀費用の一部を還付してくれる制度があります。ただし還付を受けられる金額は自治体によって異なる点や、 還付に要件があることもある点には要注意です。
家族葬の費用については、以下の2点に気を付けることをおすすめします。
香典では、原則として葬儀費用をまかなえないと考えなくてはなりません。家族葬の場合、参列者が少ないことが予想されるためです。 さらに香典返しをする必要があることから、葬儀費用をまかなうことは難しいと考えるべきでしょう。
定額プランを利用するにあたっては、デメリットの把握が重要です。定額プランの場合、葬儀に必要なことがパッケージになっているため、 迷うことが少ない点はメリットですが、契約の条件に制限がある場合も多いといえます。 定額プランを選ぶ際にはどこまでを対応してもらえて、どんな項目が含まれていないのか、事前に確認することが重要です。
家族葬のおすすめ料金プランをご紹介します。葬儀料金を比較する際は、基本料金にどこまでが含まれているのかを必ず確認して、比較することが重要です。「わが家の家族葬」の4つの家族葬料金プランでは、各プランで必要になるもを厳選し、予め含めた表示価格で設定しています。他社では、追加費用となってしまう、葬儀場の使用料も含まれています。また、安置日数無制限で「安置料・ドライアイス無料」となり、お見積り金額からの追加費用は一切発生しません。下記より各料金プランの詳細をご確認いただけます。
《4つの家族葬料金プラン》
家族葬においては、葬儀一式費用に加えて飲食接待費用、寺院費用が主に発生します。費用が気になる場合は、生前予約や一日葬を活用したり、
オプションをなるべく少なくしたりといった工夫が考えられるでしょう。ただし、香典で葬儀費用をまかなうことは難しい点や、
選択しているプランでどこまでの対応をしてもらえるのかは、確認しておくべきです。不明点や不安点は葬儀社に相談し、なるべく無理をせずに故人との最期の時間を過ごしましょう。
「わが家の家族葬」では、24時間365日、
ご葬儀に関する無料電話相談を承っております。小さなお葬式に特化した、家族葬のプロがご対応させていただきますので、お悩みの際は、
迷わずご連絡いただければと思います。緊急時には、ご遺体搬送・仮安置を無料対応しております。お見積り後のキャンセルも費用をいただいておりません。
まずは「わが家の家族葬」にご連絡いただき、その後でご葬儀について、落ち着いてご検討いただく方もおられます。
後悔の無いお別れの一助となれば幸いです。
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