危篤の連絡が来たときにやるべきこと

危篤の連絡が来て、焦らずにいることは困難なことでしょう。しかし危篤状態になって数時間で亡くなる場合もあれば、 1週間以上危険な状態が続くケースもあります。そのため、大変な状況ではありますが一旦落ち着き、やるべきことを整理しておくことが 重要です。危篤の連絡が来た際にはまず深く深呼吸をして、以下の事柄をしておくことをおすすめします。

まずは身内に連絡する

身内への連絡は、一報を受けたら最初に行っておきたいことです。 一人でも多くの親族に連絡を行い、駆けつけられるようにするのが大切でしょう。 親族の範囲に決まりはありませんが、一般的には3親等までの親族とその配偶者が多いといえます。 3親等とは、本人を基準に、本人の配偶者、兄弟姉妹、子、孫、ひ孫、おい・姪となります。

ただし上記を基本とし、親しい友人・知人にも連絡するとよいでしょう。 また、遠方に住んでいる人に関しては、葬儀の日程を決めた際に連絡するとの考え方もあります。 遠方の場合、臨終に間に合うように駆けつけられない可能性があるためです。 連絡をする際にはできるだけ冷静になり、相手をパニックにさせないことが重要でしょう。 電話が最も確実ですが、連絡がつかない場合はメールやメッセージなどでも問題ありません。

少しでも早く本人のもとへ駆けつける

少しでも早く本人のもとへ駆けつけることも、重要なことです。本人と話ができる最期の時間になるかもしれないためです。 声かけできる状態ではない可能性もありますが、臨終に立ち会う覚悟を決めるためにも、早期に駆けつけることは重要でしょう。 さらに、本人が生きている間に伝えたいことを聞いたり、こちらの思いを伝えたりすることもできるかもしれません。 声をかける際には、決してネガティブなことはいわないことが大切です。

職場に連絡を入れておく

親族に加えて、自分自身の勤務先への連絡も重要です。今後、忌引き休暇を取得する可能性もあるためです。 危篤状態が数日続く場合は、仕事への影響を考慮して定期的に連絡を入れることが求められます。上司や同僚に連絡をして 理解を得ておいた方が、今後の状況に合わせた対応を依頼しやすくなるはずでしょう。職場への説明にあたっては、 医師の言葉を用いると理解を得やすいでしょう。

僧侶・神父・牧師に連絡する

宗教者である僧侶・神父・牧師への連絡も、行っておくべきです。その後の対応を考えると、 ここで連絡をしておいた方がスムーズなためです。菩提寺があれば、連絡をしておきます。 また、キリスト教の場合は臨終前の儀式を行うため可能な限り早期に神父・牧師に連絡することが大切です。

もし身内が亡くなった場合やるべきこと

もし身内の方が亡くなったら、「死亡診断書を受け取る」「死亡届を7日以内に提出する」「埋火葬許可申請書を申請する」 「葬式について考える」の4項目の対応を進めることが大切です。

やらなくてはならないことは想像以上にあり、故人を失った悲しみのなかで対応するのは大変です。 不安なことが少しでもあれば、葬儀社に連絡して最大限サポートしてもらうのも重要でしょう。

死亡診断書を受け取る合

死亡診断書の受け取りは、まず行うべきことの一つです。身内が病気で亡くなると、主治医より「死亡診断書」が発行されます。 死亡診断書がないとその後のさまざまな手続きを進められないため、忘れずに受け取り紛失しないようにしなくてはなりません。 ただし、死亡診断書を役所へ提出すると返却してもらえないため、コピーを複数枚取って対応することが大切です。 また、病気ではなく事故や事件などで亡くなった場合は、警察に連絡されて検視を受けた後、「死体検案書」を 作成してもらうことになります。

死亡届を7日以内に提出する

故人の死亡届は、死亡を知った日から7日以内、国外であれば3か月以内に提出しなくてはなりません。 理由なく提出が遅れると、戸籍法により5万円以下の過料を科せられることもあるため、早期の対応が重要です。 死亡診断書（死体検案書）と一つになっている「死亡届」に必要事項を記入し、後ほど説明する「家相許可申請書」と ともに提出します。提出先は、以下のいずれかを管轄する役所です。

葬儀者に依頼することで代行してくれるため、やはり早期に葬儀社へ連絡するのが重要でしょう。

埋火葬許可申請書を申請する

埋火葬許可申請所は、死亡届の提出と同時に申請することが一般的です。自治体によって名称が異なりますが、 埋火葬許可申請書とは埋葬・火葬を行う許可を得るための書類です。申請後に受け取れる許可証がなければ、 遺体を火葬・埋葬することができません。

葬式について考える

葬式についても、身内が亡くなった際には考えなくてはいけません。葬儀社は複数あるため、各社の料金やプランを 比較しながら考えることが大切です。まずお伝えしたいのが、葬儀費用は「必要なものすべて込み」で選んでください。10万円以下の 格安表記されている葬儀プランは、「火葬料」が別途追加費用となる場合が多くあります。また、ご遺体の安置日数に制限があり、それを超えると、 日数分の安置費用やドライアイスの費用が、別途追加費用として加算されてしまいます。「わが家の家族葬」では家族葬の全プランで「搬送・仮安置無料」 「安置日数無制限でドライアイスも無料」です。また、火葬料や葬儀場の使用料も「すべて込み」の表示価格となっております。 下記、わが家の家族葬の4つの料金プランです。「家族葬｜火葬式プラン」「家族葬｜納棺式プラン」「家族葬｜1日葬プラン」「家族葬｜2日葬プラン」のそれぞれの、家族葬プランの費用と流れをご紹介します。

●家族葬｜火葬式プラン

火葬式は通夜や告別式を省略して火葬のみを行う葬儀のことで、直葬（ちょくそう）と呼ぶこともあります。葬儀の参列者は、家族や親戚や生前故人様と親しくしていた関係者のみを招いて行われることがほとんどで、故人とのお別れは火葬炉の前で行われます。
【火葬式プランの費用と流れ】

●家族葬｜納棺式プラン

納棺式とは、故人様の身支度を整えて棺へと納める儀式をいいます。ご家族様が故人様とふれあうお別れ式です。故人様の愛用品や趣味の品物、大好きだった食べ物等の副葬品を、お花と一緒に納めることが多いです。
【納棺式プランの費用と流れ】

●家族葬｜1日葬プラン

1日葬は通夜を行わず、葬儀・告別式・火葬を1日で行う形式の葬儀です。一般的な葬儀では通夜と葬儀・告別式・火葬を2日間に分けて行いますが、1日葬では通夜を行いません。通夜ぶるまいの「飲食代」がかからない分、費用が安くなります。
【1日葬プランの費用と流れ】

●家族葬｜2日葬プラン

2日葬は一般葬と同様に、僧侶などの宗教者立ち合いのもとで通夜と告別式で2日間にわたり行われ、葬儀の日程や進行も一般葬と同じ順序であることが多いです。通夜は一般会葬者を招いて行い、葬儀は近親者で行うなど、2日間で行うことで様々な送り方がご提案可能です。
【2日葬プランの費用と流れ】

まとめ

危篤の連絡を受けたら、やっておくべきことが多数あります。気が動転してしまい辛いものではありますが、 事前にやるべきことを整理しておき、まずは深呼吸をして対応していきましょう。身内の方が亡くなった後にも、 対応すべきことや期限までに行うべき手続きはあります。ご遺族やその代表の方だけで背負うと大きな負担になってしまうため、 無理をせずまずは葬儀社に相談するのが大切です。

わが家の家族葬が選ばれる理由

最後に、なぜ家族葬で「わが家の家族葬が」選ばれているのか、ご紹介したいと思います。 他社との違いは、次の3項目です。1.予算を超えない。追加費用一切なし。2.悩まない。迷わない。3.待たせない。 一般的に、「火葬料」や「式場使用料」が別途追加費用として必要だったり、ドライアイスや安置日数に制限が設けられていますので、比較する際は注意が必要です。 しかし、わが家の家族葬では、これらを予め含めた表示価格でご提供しているため、お見積り後に追加費用が発生することが一切ありません。 経済的な心配をせず、お別れに集中していただける環境をご提供させていただいております。また、年々増加している「エンバーミング」も、 自社対応可能な葬儀社であることが特徴です。下記ぺージでも、イラストと合わせてご紹介しています。

【家族葬で選ばれる理由】
【エンバーミングとは】