記事監修・作成：小さいわが家のお葬式(株式会社SEC)
「逝去(せいきょ)」とは、死ぬことや亡くなることを表す尊敬語です。つまり、人がこの世から去ることを指し、厳粛な場面や書き言葉で使われることが一般的です。自身の家族や身内の死を表現する場合は「死去」、または「亡くなる」「永眠」「他界」などの言葉を使います。ご逝去やご危篤の際の、その後の流れや対応方法を解説します。親や家族が亡くなった際に、自分が対応しなければならないことって、どんなことがあるのでしょうか。病院や自宅など亡くなられた場所による対応なども確認していきましょう。大切な方のご逝去の際は不安になります。予め知っておくことで、少しでも落ち着いて行動できるよう準備しておきましょう。関連記事では、例文と一緒に使い方や表現の意味を解説しています。併せてご参照ください。
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家族や親族がご逝去の際、まずやるべきことは「葬儀社を決める」「ご遺体搬送を手配」「ご安置場所を確定する」の3項目を手配することです。病院の霊安室は、ご遺体の長時間の安置ができないことが多いです。自宅や斎場などの安置施設に、ご遺体を搬送する必要があります。病院と提携している葬儀社を提案されることもありますが、希望の葬儀社があれば、病院の紹介を断っても失礼にはあたりません。「小さいわが家のお葬式（旧わが家の家族葬）」では、お見積り後のキャンセル料も、いただいておりません。ひとまず、ご連絡いただいたうえで、落ち着いて葬儀についてご検討されるお客様もおられます。
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逝去後は故人に対し、納棺前までに死後処置が施されます。死後の処置は昔から行われていました。かつては親族が、ご遺体を沐浴させる湯灌（ゆかん）と呼ばれる処置をしました。湯灌は現在でも行われていますが、病院で最後を迎えることが多くなったことで、看護師などの医療従事者がエンゼルケア（逝去時ケア）を行うことが一般的になっています。現在は湯灌を、エンゼルケア（逝去時ケア）の一環として行われる清拭（せいしき）で済ませることも多くなっています。感染症のリスク対策が可能な場合に、清拭をご家族が一緒に行えるケースもありますので、希望する際は相談してみると良いでしょう。
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一般的な逝去から安置までの流れになります。ただし、葬儀の形式や内容は家族の希望や故人の信仰宗派によって異なる場合があります。
家族や親族が亡くなったら、まずは家族や親族などの近親者が、本当に亡くなったかを確認します。その後、病院や警察に連絡して、亡くなったことを報告します。病院で亡くなった場合は、病院の職員が適切な死後処置を行います。自宅で亡くなった場合は、警察や葬儀社に連絡してください。
亡くなったら、死亡診断書を取得します。死亡診断書は、本当に亡くなったことを証明する書類であり、遺体の安置や葬儀、遺族補助金の申請に必要です。死亡診断書は、臨終に立ち会った医師や遺体を検案した医師に発行してもらいます。また、検案を行った際は、発行されるものの名称は「死体検案書」となります。
亡くなった後は、安置する必要があります。安置は、逝去から葬儀が行われるまでの期間、身を寄せる場所を指します。安置する場所としては、病院の指定場所または、葬儀社や斎場の安置室、自宅などがあります。葬儀社を利用する場合は、葬儀社が故人様の遺体を安置し、必要な手続きを代行してくれます。「小さいわが家のお葬式（旧わが家の家族葬）」では、お見積り後のキャンセル料も、いただいておりません。ひとまず、ご連絡いただきで、落ち着いて葬儀についてご検討されるお客様もおられます。
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次に、葬儀社や斎場を選び、手配します。葬儀社によっては、死亡届の提出や火葬場の手配など、様々な手続きを代行してくれる場合もあります。「小さいわが家のお葬式（旧わが家の家族葬）」では、ひとまず、ご連絡いただき仮安置したうえで、弊社にご相談いただきながら、葬儀についてご検討されるお客様もおられます。
故人様がご安置された後は、選定した葬儀社と葬儀の準備を進めます。具体的には、葬儀日程の決定、式場の手配、遺影の準備、訃報の発送などがあります。
親や家族が亡くなってしまったら、訃報の連絡が必要です。ここでは、訃報の範囲や連絡手段、その内容について解説します。
親族は3親等以内を目安にし、その範囲以外は、生前の故人と人間関係から判断しましょう。迷った場合は訃報の連絡をしてしまうことが無難です。葬儀の日時が確定した段階で、亡くなった事実と合わせて連絡しましょう。訃報連絡の優先順位は、下記を参考に進めると良いでしょう
電話での連絡は、急を要する場合に最も適した連絡手段です。早急に連絡するべき方と、日程が確定してから連絡するべき方を、予め整理してから行動するとスムーズです。
普段から交流がある方へは、メールやLINEなどのSNSが便利です。しかし、中には良く思わない方もいらっしゃいます。文章を送信後に、電話で簡潔に確認をいれるなど、相手方との関係性にも配慮し、対応できると良いでしょう。
「訃報通知」で知らせる方法があります。これは町内会や故人の勤め先などへ知らせる場合に利用されます。故人様の氏名、死亡した日、葬儀告別式の日時の連絡をするための書面で、葬儀社に依頼すれば用意してくれる場合もありますので確認してみてください。 また、訃報を郵送でお知らせする場合は、手元に届くまでに時間が掛かります、参列願いとして利用するのは避け、逝去から葬儀までに時間がある、社葬やお別れ会といった大規模な葬儀の場合に使用されます。
「死亡広告」は、交友関係の広かった方が、新聞の社会面に掲載する有料広告です。社会的地位のある方が亡くなった時などに出稿ます。原稿締切り時間に要注意です。
家族葬は定義がないので故人様の生前の意向がない限り、ご家族自身で参列者を呼ぶ範囲も決定しなければいけません。 自由度が高い故の悩みで、一般的な目安としては多くの家族葬で3～4親等の親族で行われているようです。参列者をどこまで呼んだら良いのか決めかねているときは、 葬儀場の規模や、参列者の人数を基準に考えましょう。例えば、10名程度の規模なら、ご遺族のみの場合もあります。 この他、30名程度を目安に「ご遺族」+「親族」、50名程度で「ご遺族」+「親族」+「交友関係」のように区切りをつけると決めやすいと思います。 次の記事でも詳しくご説明しています。
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ここまで家族葬の際の訃報連絡の範囲についてご説明させていただきましたが、どこまで声をかけるのかは、ご遺族にとって非常に悩み深いものです。 そこで、トラブル回避のためのポイントをご確認いただければと思います。
親族、またはご友人の中には最後のお別れをしたいと望む方もおられます。連絡せずに近親者のみで行ってしまうと、後に「なぜ呼ばれなかった」と 批判されトラブルの原因になりかねません。家族葬を行う際は、最低限のマナーとして家族葬で執り行う旨と参列辞退の連絡を怠らないことが、 とても重要です。
家族葬を執り行う際は、周囲への意思表明をはっきりさせることがポイントです。家族葬で執り行う旨を記載して、 訃報なのか葬儀案内なのかが曖昧にならないよう、はっきり明記することを心がけましょう。訃報を案内と勘違いされ、当日に予定にない方が参列され 対応に追われたことで、ゆっくりとお別れが出来なかったというトラブルもあります。
理由があってご参列いただかない方へは、判断基準を明確に説明できるように準備しておきましょう。 「なぜ自分が呼ばれなかったのか」と問われた際に、説明してご納得いただけるよう、事前に基準をはっきりさせておくことが大切です。 今後の人間関係を含め迷った際には、葬儀の案内を出してしまうことをおすすめいましたす。
大前提として親族、ご友人ともに家族葬の場合は訃報の連絡がない場合、参列を控えます。
親戚や知人の訃報を受けた時には、訃報葉書に書かれている内容に「家族葬の詳しい日時や場所が書かれている」「参列をお願いする連絡があった」場合は、
参列します。また、訃報の連絡が来たとしても「参列不要（遠慮する、お断りする）」「葬儀場や日時に関する情報が一切ない」などの場合には参列しません。
次の記事もご確認ください。
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冒頭では、「逝去」と「死去」の意味や使い方について触れました。「逝去」や「死去」は、亡くなることや死ぬことを表します。「逝去」は厳粛な場面や書き言葉で使われることが一般的で、「死去」は自身の家族や身内の死を表現する場合に使います。そして、逝去または危篤の際の流れについてお伝えしてきました。すぐにやるべき3項目「葬儀社を決める」「ご遺体搬送を手配」「ご安置場所を確定する」を念頭に、落ち着いて行動できるよう、備えておきましょう。「小さいわが家のお葬式（旧わが家の家族葬）」では、24時間365日、ご葬儀に関する無料電話相談を承っております。小さなお葬式に特化した、家族葬のプロがご対応させていただきますので、お悩みの際は、迷わずご連絡いただければと思います。お見積り後のキャンセルも費用をいただいておりません。まずは「小さいわが家のお葬式」にご連絡いただき、その後でご葬儀について、落ち着いてご検討いただく方もおられます。後悔の無いお別れの一助となれば幸いです。下記ぺージも合わせてご参照ください。
【家族葬で選ばれる理由】
【エンバーミングとは】
「小さいわが家のお葬式」では、対象の施設をご利用の場合、すべてのプランで安置日数無制限で、安置料・ドライアイス料が無料。日延べの追加料金が発生しません。比較検討時の基準とすることをおすすめしています。 近年のドライアイスの原価高騰により葬儀社各社のプランの基本料金が値上げ傾向となっています。
また、プラン内容の見直しも行われいます。追加料金がかかるか否かは、各葬儀社によりことなります。
制限を設けている葬儀プランでは、既定の日数を超えると、1日ごとに10,000円～20,000円の追加料金が加算されてしまいます。
《参考情報》
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