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小さいわが家のお葬式
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直葬／火葬式
更新：2025/05/03
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記事監修・作成：小さいわが家のお葬式(株式会社SEC)
直葬は従来のように通夜や告別式などを行わず、火葬場でのみ故人を送るシンプルなスタイルの葬儀として近年注目されています。しかし、まだまだ世間一般では直葬に関して理解されていない部分もあるため、どういった葬儀か親族に詳しく伝えられなかったり、周囲に反対されたりといった悩みを持つ方もいるでしょう。
本記事では、直葬とは何かといった基本から、一般的な葬儀との違いや当日の流れや費用、最近支持されている理由、実施する際の注意点などを解説します。直葬をお考えの方は、ぜひ参考にしてください。
「小さいわが家のお葬式」では、対象の施設をご利用の場合、すべてのプランで安置日数無制限で、安置料・ドライアイス料が無料。日延べの追加料金が発生しません。比較検討時の基準とすることをおすすめしています。 近年のドライアイスの原価高騰により葬儀社各社のプランの基本料金が値上げ傾向となっています。
また、プラン内容の見直しも行われいます。追加料金がかかるか否かは、各葬儀社によりことなります。
制限を設けている葬儀プランでは、既定の日数を超えると、1日ごとに5,000円～10,000円の追加料金が加算されてしまいます。
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そもそも直葬とは、どういった葬儀の方法なのでしょうか。初めに基本的な概要や一般葬・家族葬・一日葬との違いなど、直葬に関する基礎知識を解説します。
直葬とは、通夜や告別式を行わずに火葬のみを実施するシンプルな葬儀形式です。直葬は「ちょくそう」または「じきそう」と読み、火葬する前に故人を弔うため、別名「火葬式」とも呼ばれます。
直葬は従来よりも大きく簡略化された葬儀の形式で、参列者も多くの場合は、家族や親戚など生前故人と親しくしていた関係者のみです。葬儀後の食事の場も設けられないのが一般的で、参列者が数名だけの小規模な葬儀になるケースも少なくありません。
基本的に故人とお別れの儀式ができるのは、火葬場の炉の前だけで、火葬が終わると遺骨を納める骨上げを行って終了します。
「一般葬」は、通夜と葬儀を2日間に分けて執り行う形式の葬儀です。参列者も家族や親戚だけではなく、友人・知人・仕事の関係者など広く招くのが一般的で、葬儀と聞くと多くの人は一般葬をイメージするでしょう。
一般葬に対して「家族葬」は、家族や友人など親しい関係者を中心に行う小規模な葬儀の総称です。少人数での葬儀なら、家族以外が参加するケースでも家族葬と呼ばれる場合もあります。
「一日葬」は、通夜と告別式を分ける従来の形式とは異なり、儀式として通夜を実施せず告別式のみを一日で執り行う形式です。
直葬は家族葬の一つの形です。また葬儀を一日間で行うところは共通ですが「一日葬」とは呼びません。
近年、葬儀の形式に直葬を選ぶ人が増加している背景として、以下の理由が挙げられます。
直葬は他の葬儀形式と比べて小規模であり、葬儀費用を抑えたい人や、家族だけで送りたい人に選ばれています。また宗教との関係性が希薄な家庭にも選ばれる傾向にあります。加えて故人が「大規模な葬儀を行わなくてもよい」と意向を示している場合も、直葬が選ばれるケースがあるでしょう。
直葬を選択する際は、後悔しないよう、事前にメリットとデメリットを知っておくのが大切です。メリット・デメリットを十分に理解した上で、場合によっては適切な対処法や代替の方法なども検討すると良いでしょう。
葬儀の形式として直葬を選ぶ主なメリットは、以下の5つです。
多くのメリットがある一方、直葬には、以下のようなデメリットも存在します。
直葬は一般的な葬儀と流れがかなり異なります。ただ、通夜と告別式を除けば通常の葬儀とほとんど変わらないケースもあるなど、葬儀社によってパターンはさまざまです。
ここでは、目安となるように基本的な直葬の流れを解説します。なお、各段取りはいずれも家族だけで行う他、葬儀社のスタッフに任せる方法も可能です。
初めに、病院・施設・自宅・事故死など、故人が亡くなった状況に応じた直後の対応と各種手続きを解説します。
病院で医師に看取られて逝去された場合は、医師から「死亡診断書」が発行されます。故人の遺体は法律の定めにより、亡くなった後、24時間遺体を安置しなければなりません。看護師による死亡後の処置（清拭）の実施後、故人の遺体を寝台車に乗せ、自宅または安置施設へと搬送します。
在宅医療で最期を看取られた場合は、かかりつけ医師による死亡確認後、自宅で安置するためのドライアイス処置が必要です。
事故死や急死などの亡くなり方の場合は、警察による検視･検案が行われ、死因を調べた上で「死体検案書」が発行されます。
手続き後、葬儀の手配を行う際は、病院などから紹介される葬儀社に依頼する他、別の葬儀社への連絡も可能です。
逝去後の対応が済むと、自宅や専用の施設に遺体を搬送して安置します。法律の規定により、死後24時間を経過していない遺体の火葬は禁止されているため、直葬の場合でも、すぐに葬儀が行えるわけではありません。
病院では長く遺体を置かせてもらえないため、故人を寝台車でいったん自宅や安置場所まで搬送する必要があります。自宅で遺体を安置できる場合は自宅へ、スペースを確保できないなど難しい場合は、葬儀社に安置施設の手配を依頼しましょう。
葬儀担当者と打ち合わせをし、火葬場の手配など直葬に関する手続きや準備を進めていきます。火葬場を予約する他、葬儀に参列する親族・関係者への連絡も必要です。菩提寺がある場合は、あらかじめ直葬を行う旨を連絡しておきましょう。
また火葬を行う際は、自治体へ死亡届・火葬許可申請書の提出が必要です。市役所などでもらえる書類に必要事項を記入して火葬許可証を発行してもらい、当日は火葬場に提出する必要があります。
火葬当日は、故人を仏衣に着替えさせて納棺した後、出棺を行います。遺体の着替えや出棺などは葬儀社のスタッフに任せる作業も多いでしょう。
出棺後に参列者で火葬場へと移動し、火葬前に最後のお別れを行います。菩提寺などから僧侶を呼んで、お経をあげてもらったり、手を合わせたり、お棺に花を入れたりするなど方法はさまざまです。
お別れが済むと、火葬が行われます。火葬は通常1時間ほどです。終了後、収骨を行います。
収骨は骨上げとも呼ばれる、火葬後に遺骨を骨壺に収めていく儀式です。通常は2人一組となって、喪主から順に血縁の深い参列者が2人同時に箸で遺骨を挟み、骨壺に納めていきます。最後に喪主が喉仏を収め、収骨は終了です。
直葬を行う大きなメリットとして、費用を安く抑えられる点が挙げられます。一般的な葬儀の場合、100万円以上の葬儀費用がかかるといわれますが、直葬の費用はどうなっているのでしょうか。ここでは直葬の費用相場と格安で行う方法・ポイントを解説します。
直葬などの各種葬儀にかかる葬儀費用の相場は、全国的な平均で20万円程度とされているものの、地域によっても異なります。物価の安い地域だと葬儀費用も低くなる傾向があり、逆に高い地域では、平均よりも高額です。地域差によって、15万〜30万円程度に変動すると考えておきましょう。
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直葬にかかる葬儀費用の主な内訳は、以下の通りです。
直葬による葬儀で追加費用が発生するのは、主に以下のようなケースです。
直葬の費用をなるべく抑えたい場合は、事前に葬儀社それぞれの直葬プランを比較しましょう。同じ直葬でも、具体的な費用は葬儀社のプランや必要なサービス次第で異なります。
また火葬場の利用料確認も必要です。火葬場の費用は、自治体の住民なら無料〜40,000円程度が相場で、どの施設を利用するかで金額が変わってきます。葬儀社や火葬場を比べた上で、遺族の希望を整理して不要なサービスを省き、どこで合っているかを検討しましょう。
直葬には、親族との事前調整や火葬場の手配など、さまざまな注意点があります。直葬を行う際、気を付けるべきポイントを見ていきましょう。
直葬では親族とのコミュニケーションが重要です。従来の葬儀形式と異なる直葬に拒否感や反対意見を持つ人もいるため、事前に親族・関係者と話し合って理解と同意を得ておくのが大切です。直葬を行う意図やメリットを丁寧に説明して分かってもらえれば、後々のトラブル防止にもつながります。
直葬を行う場合でも、故人のご遺体を安置する場所を必ず確保しなければなりません。死後24時間以内の火葬は法律により禁止されているため、直葬を選択する場合でも、病院から火葬場へ直行するのは不可能です。
最低でも一晩は遺体をどこかに安置しなければならないため、自宅に場所を用意できない場合は、葬儀社と相談して安置施設の手配を行う必要があります。
直葬では、葬儀後の各方面に対する配慮も必要です。直葬は基本的に家族・親戚のみで行うため、出席したくてもできない人が出てくる可能性もあります。
後日、弔問の機会を設けるなど、参列しなかった人も故人とのお別れができるような機会を考えるのが大切です。故人を取り巻く多くの人が関係を大切にできるよう、周囲への調整を心掛けましょう。
直葬を行う際、菩提寺などがある場合は、お寺との調整も大切です。普段からお付き合いのあるお寺には、直葬を行う旨をあらかじめ説明しておき、承諾をもらってください。
直葬では、通夜や葬儀などの宗教的な儀式が省略されるため、伝えておかないと納骨や法事などの際にトラブルが発生してしまう可能性があります。菩提寺には事前に直葬について納得してもらうようにしてください。
また、直葬後の納骨や法事はどのように行うかも、前もって考えておく必要があります。
直葬では葬祭料の申請にも注意が必要です。葬祭料は、葬祭費補助制度とも呼ばれ、葬儀や埋葬を行った場合に自治体や健康保険組合に申請を行って支給される給付金制度です。
加入している人が亡くなった際に申請でき、以下のようにさまざまな加入先の種類があります。
加入先により制度や申請方法が異なるため、事前に金額や手続きなどを把握しておきましょう。直葬で注意すべきは支給条件です。直葬では申請を行っても「葬儀を実施していない」との理由で支給されないケースがあります。事前に加入している健康保険組合や自治体に葬祭料の申請基準を問い合わせ、給付を受けられるか把握するとともに、必要な手続きについても確認しておきましょう。
ここからは、直葬に参列する方に向けて、喪服の選び方や香典の扱いなどのマナーを詳しく解説します。
直葬での服装は、一般的な葬儀と同様、喪服に準じた服装で参列するようにしてください。直葬では、通夜や葬儀などの宗教的な儀式が実施されないため、服装のマナーも厳格ではないものの、葬儀である以上は喪服などでの参列が望ましいでしょう。
ただ、集まるのが家族や親族だけの場合、喪主や遺族は喪服を着用して、他の参列者は喪服に準じた服装で済ませる場合もあります。喪服以外で参列する場合も哀悼の意を表現する黒のスーツやワンピースなど、葬儀の場にふさわしい服装を選ぶようにしてください。派手な色・柄の衣服はマナー違反となるため避けましょう。
直葬では基本的に香典は受け取らないケースが多くなっています。参列者が迷う場合もあるため、必要ないなら事前に「香典は不要です」と連絡しておいても良いでしょう。もし受け取る場合は、一般葬と同じようにお礼の品を用意してください。
ただし、地域や家庭によって考え方も異なるため、香典の扱いは事前によく確認しておきましょう。
直葬で故人と別れを惜しめるのは火葬場での限られた時間のみの場合がほとんどです。お別れ時間の過ごし方は、一般的な葬儀とあまり変わらず、故人に向かって手を合わせたり、お棺に花や手紙を入れたりできます。火葬場により細かなルールに違いがあるため、可能な範囲で行いましょう。
また火葬場での振る舞いについても注意が必要です。周囲の迷惑にならないよう、待合室などではなるべく静かに過ごすようにしてください。
ここからは、直葬に関するよくある悩みにQ&A形式で答えていきます。直葬に関する疑問や質問のある方は、ぜひ参考にしてください。
基本的には行われませんが、火葬前に僧侶による読経をお願いするなどは可能です。ただ、別途費用がかかる場合があります。
火葬自体は1〜2時間程度で終わります。火葬以外の待ち時間まで含めると、2〜3時間ほどかかるのが一般的です。
基本的に直葬では参列者への食事の用意はありません。身内用に弁当などを頼める場合もあり、別室で食事を取りながら待つ場合もあります。参列する場合は、確認の上、できるだけ家や火葬場の近くで食事を済ませておくと良いでしょう。
先祖代々のお墓へ納骨する他、永代供養、樹木葬、手元供養などさまざまな選択肢があります。終わった後の供養に関しては、直葬でも一般的な葬儀と大きく変わりません。
直葬はシンプルながらも故人への心を込めたお別れができる葬儀形式です。通夜や一般的な葬儀などの宗教的な儀式を省略して、お別れは火葬場のみで行うため、時間や費用を抑えられ参列者の事情にも細かく対応できます。ただ、お別れの時間が短く、まだまだ周囲の理解を得にくい面もあるため、メリット・デメリットを十分理解した上で後悔のない選択ができるようにしましょう。
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直葬を考えているけれど、どこに依頼すれば良いのか迷っておられる方は、ぜひ「小さいわが家のお葬式」をご検討ください。
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