直葬とは？

通常の葬儀を簡略化し、火葬のみで故人を見送る形式の葬儀を直葬（火葬式）と呼びます。昨今では小規模な葬儀を希望する方が増えており、その流れで直葬に注目が集まるようになりました。まずは直葬の概要を説明します。

直葬とは火葬のみを執り行うこと

直葬に明確な定義はありませんが、一般的にいわれている直葬は通夜や告別式を省略して火葬のみにした葬儀です。

一方、通常の葬儀では二日間に分けて通夜と告別式を執り行い、最後に故人を荼毘に付す流れとなります。葬儀の準備期間も含めると数日かかることがあるかもしれません。

一般的な葬儀と直葬の違いを詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

火葬式（直葬）とは？火葬式の費用と流れ、特徴を解説

直葬が選ばれる理由

直葬を選ぶ方が増えた背景には3つの理由があります。

• 菩提寺と疎遠になる方が増加した
• そもそも菩提寺を持たない方が多くなった
• 高齢化により負担の少ない葬儀が好まれるようになった

昨今では「伝統的な形式の葬儀にこだわる必要性を感じない」という方は珍しくありません。また故人が長期の介護や療養を経て亡くなった場合は、遺族側も疲弊しています。経済的・精神的な負担を減らすためにあえて直葬を選ぶこともあるでしょう。

直葬と家族葬の違い

家族葬は直葬と似ていますが、基本的に通夜・告別式を省略しない点に違いがあります。家族葬を行うメリット・デメリットは下記の通りです。

【家族葬のメリット・デメリット】

家族葬について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

家族葬とは？一般的な流れについても解説

直葬と火葬式の違い

言葉は違いますが、直葬と火葬式はまったく同じものです。「荼毘葬（だびそう）」と表現することもあります。一般的には直葬・火葬式と呼ばれることが多いかもしれません。どの名称でも意味は変わらないため、あえて区別する必要はないでしょう。

直葬の費用相場

直葬にかかる費用は、葬儀社に依頼する場合と自分で手配する場合とで、それほど差はありません。一般葬や家族葬と比較すると費用を抑えられるため、葬儀の支出を減らしたい方は検討しましょう。

葬儀社にかかる費用

直葬の費用相場は、葬儀社と火葬場に支払う分を含めて約20万円です。別途オプションをつける場合は相場以上の金額になる可能性があります。

【直葬の費用（目安）】

なおわがやの家族葬「直葬プラン」は通常価格で13万7500円（税込）です。気になる方はご覧ください。また直葬の費用相場についてさらに知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

直葬（火葬式）費用の相場とは？メリット・デメリットを解説

火葬にかかる費用

直葬の火葬料金は自治体により異なります。ここでは公営の火葬場と民営の火葬場の費用を比較しました。

上記の金額はあくまで目安ですので、参考程度にご参照ください。

自分で行う場合

遺族が直葬の手配をすることも可能であり、20万円程度が費用の目安となります。自分で直葬する場合でも、必要な項目は葬儀社に依頼するケースと変わりません。

• 棺代
• 骨壺代
• 寝台車・霊柩車の費用
• 遺体の安置費用
• ドライアイス代
• 火葬費用

ただしこれらをすべて遺族側が手配するとなると、手間と費用がかかります。葬儀の準備に慣れている方は少ないと想定されますので、やはり葬儀社に依頼するほうがよいでしょう。

直葬の費用を抑えるコツ

直葬を選ぶ方は、できるだけ葬儀費用を抑えたいと考えているのではないでしょうか。直葬の費用は一般葬や家族葬より安いとはいえ、遺体の安置期間やオプションの有無によっては相場より高くなります。直葬の費用を抑えるコツを紹介します。

補助制度を利用する

多くの方は健康保険や後期高齢者医療制度に加入しているため、公的な補助制度の対象となります。国民健康保険や後期高齢者医療保険の場合は「葬祭費」、健康保険組合や共済組合などの社会保険は「埋葬料」という名称です。金額はどちらも5万円が一般的で、葬祭費は地域や自治体によって3万円～7万円程度に設定されており、埋葬料は組合によって付加給付として金額が上乗せされることもあります。

気を付けたいのが「葬祭（埋葬）を行った人」が支給対象なので、火葬のみの場合は対象にならないとするケースもある点です。直葬の場合は支給対象になるのか、申請先の自治体や組合に確認するとよいでしょう。

必要なオプションだけをつける

直葬では必要最低限の儀式のみを執り行うため、通常の葬儀と比べると寂しく感じる方もいるでしょう。メイクや洗髪・洗体などのオプションをつけると追加費用が発生し、結果として想定以上に高くなってしまいます。もしオプションを希望する場合は、必要なものを見極めて予算内に収めるようにしましょう。

参列者への対応が楽になる

一般葬では通夜と告別式を2日かけて執り行い故人の生前の関係者が多く訪れるため、参列者の対応や受付の手配などが必要になります。多くの人が訪れる中であいさつ回りなどの対応に慣れている方は少ないため、心身ともに負担に感じる方もいるでしょう。
一方の直葬では家族や親族のみ執り行うため、多くの参列者への対応や受付の手配などはありません。葬儀に関するさまざまな手配も、直葬の場合は省略されることが多いため負担が少ないです。

精神的にも体力的にも負担がかからない

葬儀が済んだらそれで終わりではなく、香典返しや関係者へのお礼回りなどやるべきことが残されています。葬儀社によっては香典返しの用意を代行してくれるサービスもありますが、遺族側がすべて対応する場合は大変です。

参列者の少ない直葬でも葬儀後の対応は必要になります。葬儀の規模が大きいほどその後の対応が大変になりますが、直葬であれば対応する範囲は小さいため、労力や負担を軽減できます。

直葬を執り行うデメリット

葬儀を簡略化した直葬にはメリットがある反面、デメリットも存在します。どのようなデメリットがあるか把握したうえで直葬を選べば、後悔のない葬儀になります。直葬のデメリットを確認していきましょう。

故人とゆっくりお別れができない

葬儀とは故人を弔う宗教的な儀式であると同時に、故人にゆかりのある方々が悲しみを分かち合うための儀式です。しかし直葬では故人と最後のお別れをする時間がほとんどないため、参列者からするとあっけなく終わってしまうかもしれません。シンプルなのが直葬のメリットですが、デメリットにもなり得ます。

家族・親族の理解を得られないことがある

直葬の認知度は向上しているとはいえ、通常の葬儀を選ぶ方のほうが多いかもしれません。若年層であれば葬儀のスタイルにさほどこだわらない傾向にあり、直葬に抵抗がないと考えられます。しかし一般的な葬儀を経験してきた年配層の方にとっては、通夜と告別式がない葬儀に違和感を覚えるでしょう。

もし直葬を希望するなら、親族との話し合いが必要です。なぜ直葬を執り行うのか・どのようなメリットがあるのかを説明すると理解を得やすくなります。

菩提寺へ納骨できないケースがある

直葬でよくあるのが菩提寺とのトラブルです。直葬は菩提寺と関係なく葬儀をするスタイルです。そのため菩提寺に納骨を断られるケースがあります。菩提寺は檀家の身内が亡くなったら死後のお世話をするのが役割ですので、相談もなく葬儀を終えて納骨のみを依頼した場合、快く思われない場合があることを覚えておきましょう。

直葬を選択する場合は、あらかじめ菩提寺に直葬を選択する理由や事情を説明した上で相談しておくとよいでしょう。相談すれば納骨ができるかどうかも確認できるかもしれません。例えば戒名や四十九日の法要をお願いする方法もありますが、それでも納骨できない場合もあります。

直葬の流れをご紹介

続いては直葬がどのような流れで執り行われるのかを解説します。通常の葬儀とは異なりますが、通夜・告別式がないだけでその他はほぼ同じ手順で進みます。これから直葬を執り行う予定の方は、ここでご紹介する流れを把握しておきましょう。

臨終・ご遺体の搬送

病院や自宅などで家族が亡くなった後、医師が遺族に死亡診断書を発行します。医師による死亡確認を経て、看護師が遺体に清拭（せいしき）と呼ばれる死後の処置を施したら安置施設へと搬送します。

在宅医療で臨終を迎えた場合は、遺体を自宅に安置することも可能です。遺体を搬送しないケースでもドライアイスが必要となるため、葬儀社の手配は速やかに行いましょう。

また中には予期せぬ事故で身内の方が突然亡くなることもあるかもしれません。その際は警察署に遺体が運ばれ、死因を調査してから死体検案書が発行される流れとなります。遺体の状況によっては自宅に安置できず、設備の整った施設に搬送したほうがよい場合もあります。

火葬許可証を取得する

遺体を火葬するには「火葬許可証」を取得しなければなりません。ほとんどの自治体では、死亡届を提出すると火葬許可証を発行してくれます。

火葬許可証の申請期限は、亡くなってから1週間以内と定められています。故人の本籍地・現在の住所・火葬する場所などを申請書に記入するため、役所に足を運ぶ前に情報をまとめておくとスムーズに手続きが進むでしょう。申請書を窓口に提出するとすぐに火葬許可証が発行されます。

なお葬儀社によっては火葬許可証の申請・受け取りを代行してくれるところもあります。もし依頼したい場合は担当者に相談してみてください。

納棺

火葬当日を迎えたら遺体を納棺して故人と最後のお別れをします。一般的には棺に花を入れますが、故人とゆかりのあるものを納めることも珍しくありません。ここでは棺に入れられるもの・入れられないものをまとめて紹介します。

燃やしても安全なものであれば基本的に納棺できます。一般的に不燃物として扱われる、ビニール・プラスチック・ガラス・金属類は不可と覚えておきましょう。

出棺

出棺間際になったら、指定の場所に遺族・親族など参列者が集まります。通常の葬儀と同じように線香をあげたり花を手向けたりした後すぐに遺体を火葬するため、これが最後のお別れの時間となります。

出棺する場所ではなく火葬場に関係者が集合する場合は、必ずしもこのような流れになるとは限りません。火葬炉の前で僧侶の読経が行われる場合もあります。火葬場の職員や葬儀社の担当者の指示に従ってください。

火葬

火葬炉に棺を納めて遺体を荼毘（だび）に付します。火葬が終わるまで1〜3時間ほどかかるため、その間に休憩も兼ねて軽食を取ることがあります。故人の逝去から葬儀まで慌ただしく過ごしてきた遺族にとって、一息つける貴重な時間です。亡くなった方を偲びながら参列者同士で思い出を語り合うことで、故人の供養にもなります。

お骨上げ

火葬が終わったら遺骨を拾う「お骨上げ」を行います。箸で遺骨を拾う理由は、故人が無事に三途の川を渡れるように橋渡しするためといわれています。お骨上げに使用されるのは、長さが不揃いな竹製と木製の箸です。これには故人とのお別れを意味する説があります。

お骨上げは二人一組で行うことが多いですが、作法が異なる地域もあります。直葬を執り行う前にお骨上げの方法を確認しておくとよいでしょう。

直葬を行う際の注意点をご紹介

直葬は通常の葬儀よりもシンプルになっているため、葬儀にかかる手間と費用を減らせるメリットがあります。一方で簡素化されているがゆえの注意点も存在します。ここでは直葬を選ぶ際に知っておきたい点を紹介します。

遺体の安置場所の確保が必要

直葬と聞くと、亡くなってからすぐに遺体を火葬するイメージがあるかもしれません。しかし実際には死後24時間以内に火葬することは法律で禁止されています。そのため遺体を安置しておける場所を確保する必要があるのです。

病院で亡くなった場合は病室に遺体を安置しておけないため、なるべく早めに霊安室を確保しなければなりません。自宅を安置場所にする場合は、遺体が傷まないようドライアイスで処置します。

遺体の安置方法が分からなければ、葬儀社に連絡して対応してもらうのが確実です。自宅に遺体を置くスペースを確保できないときは、葬儀社・火葬場などの霊安室を使わせてもらえないか相談してみてください。

役所から葬祭費が支払われない場合がある

先にご説明したように、国民健康保険や健康保険組合などから、葬儀の補助として葬祭費（もしくは埋葬料）が申請により支給されます。
遺族の負担を減らすための制度ですが、直葬を行った場合は葬儀とみなされず葬祭費（もしくは埋葬料）の支給を受けられないケースがあります。故人が住んでいた自治体や加入していた健康保険組合によって支給条件が異なるため、事前に確認しておくと安心です。申請期限や申請方法、必要な書類、支給金額もあわせて確認しましょう。

葬儀社としっかり打ち合わせを行う

家族が亡くなった直後は慌ただしくなるため、葬儀社との打ち合わせに十分な時間を割くのは難しいかもしれません。しかし葬儀プランの内容や日程などは重要な部分ですので、入念に確認しましょう。その他にも喪主のすべきことを把握しておくと安心です。

「わが家の家族葬」では、以下の項目が基本プランに含まれています。

• ご遺体の安置
• 移送（2回分、50km以内）
• 役所の手続き代行
• 骨壺、骨箱、棺

わが家の家族葬ではご遺体の安置に使用するドライアイスの料金や、ご安置の期間が伸びても追加料金なしで完全無料で承ることが可能です。
ご葬儀につきましても専任スタッフが葬儀をサポートしますので、何か不明点があればお気軽にご相談いただけます。セルフ見積もりで大まかな費用を算出できますので、ぜひご活用ください。

直葬の基本的なマナーを解説

直葬だからといって特別なマナーがあるわけではなく、一般葬に参列するときとほぼ変わりません。例えば喪服やそれに準じた服装にする、香典を受け取ったらお返しを渡すなどです。ここでは直葬のマナーを解説します。

直葬の洋服は黒が基本

直葬の参列者は家族や親族がメインですので、マナーはいくぶんか緩やかになります。喪主側の立場であれば喪服を着用するのが好ましいですが、その他の参列者は黒いスーツやワンピースなどでも問題ありません。なお男女ともに光沢のない衣装を着用するのがマナーとされています。

男性の場合は黒いネクタイ、女性の場合は黒いストッキングやパンプスを合わせてください。華美なアクセサリーは好ましくないため、結婚指輪以外は避けましょう。例外として一連の真珠のネックレス・イヤリング・ピアスは身に着けても差し支えありません。

火葬式の服装について以下の記事で詳しく解説しています。
火葬式の服装はどうする？喪服や身だしなみに関するマナーを解説

食事の場は設けない

一般葬や家族葬では「精進落とし」の料理を手配しますが、直葬では基本的に会食を省きます。したがって葬儀の前に食事を済ませておくのがよいでしょう。ただし、中には火葬中に待合室で軽食が摂れる火葬場もあるため、希望する場合は葬儀社に問い合わせてみてください。

あるいは葬儀後に食事の時間を設けるのも選択肢の一つです。遠方から参列する方がいる場合は、労いの気持ちを込めて会食をセッティングすると喜ばれるでしょう。食事の場を設けるかどうか迷ったら葬儀社に相談してみてください。

香典を受け取った場合は返礼品を贈る

直葬で香典を受け取るかどうかは喪主の判断次第です。直葬では香典を辞退することが多いですが、
もし参列者から香典を受け取った場合は、即日または四十九日のいずれかに金額の半額か1/3程度をお返しするのが一般的です。

なお参列する側の対応としては、直葬の案内状に「香典は辞退します」と記載されていたら、遺族の気持ちを尊重し、用意しない形で問題ありません。

ただし香典について何も連絡がない場合は、念のために不祝儀袋を持参することをおすすめします。香典を渡す場合は、直葬では受付を設置しないケースが多いため、喪主にお悔やみの言葉を述べるタイミングで渡すか、あるいは祭壇に供えるようにしてください。祭壇に香典を置く際は自分に向けます。

事後報告を行う

一般葬の場合、通夜や告別式に参列してくれた人に、粗供養品（会葬返礼品）を渡します。その粗供養品に会葬礼状を添えるのが一般的なタイミングです。しかし直葬の場合、親族以外の故人の関係者は参列しないため、葬儀が無事に執り行われたことを報告するのがマナーです。葬儀後あまり時間が空かないように、すぐに事後報告を文面で送るようにしましょう。
なお事後報告の文面には、香典・供花・弔問の辞退について書き添えることをおすすめします。遺族の意思を明確にしておけば、連絡を受けた相手が判断に迷いません。

直葬で戒名を付けてもらうにはお寺に相談する

仏教徒が多い日本では、必然的に仏式の葬儀を選ぶ方が多い傾向にあります。直葬は宗教的な儀式を省略するため、戒名を付けてもらいたくてもお寺に断られることも想定されます。
直葬で戒名を希望する際はお寺に相談してみてください。「今後は法要を行うので、戒名をつけてほしい」と伝えれば納得してもらえるかもしれません。

また戒名をつけてもらう場合、お礼という名目でお寺にお布施を渡します。15万〜30万円くらいが相場ですが、地域によって金額は異なります。分からなければ「他の方はいくら包んでいますか」とお寺に聞くと教えてくれるでしょう。

なお檀家であれば戒名は必須ですが、宗教不問の霊園であれば戒名にこだわる必要はありません。

直葬で起こり得るトラブル

直葬は通常の葬儀よりシンプルになっているため、想定外の事態が発生する状況も考えられます。ここでは直葬にありがちなトラブルを紹介します。

故人と親交が深かった方のクレーム

直葬に参列するのは故人の近親者に限られるので、どうしても葬儀に参列できない人が出てきます。たとえ故人の遺志で直葬を選んだとしても、故人と親しかった友人・知人などから「最後のお別れをしたかった」と不満が出ることもあるでしょう。後々訃報を知った人は気分を害するかもしれません。

このようなトラブルを回避するために、故人と交流があった方々には前もって直葬の案内状を送付するとよいでしょう。案内状には以下の内容を記載します。

• 直葬を選んだ理由
• 近親者のみで直葬を執り行うこと
• 葬儀後の弔問は辞退すること

故人の交友関係が広い場合は、通夜・告別式の代わりにお別れの会を開催するという手段もあります。関係者への対応に悩む方は検討してみてください。

葬儀社の費用に納得がいかない

直葬の費用は葬儀社によって違いが見られ、10万〜40万円程度が目安です。葬儀社を探す際はたいてい時間に余裕がないため、冷静に金額を比較するのは難しいかもしれません。しかし慌てて葬儀社と契約すると、費用面で納得できないと感じる可能性があります。

直葬のパッケージに含まれるサービスは葬儀社ごとにバラつきがあります。オプションを追加して想定より高くなることも珍しくありません。直葬は必要最低限のシンプルなサービスのためついオプションをつけたくなりますが、費用を抑えたいなら無駄を省くことが大切です。

なお「自分が死んだら直葬にしてほしい」と希望している場合は、先に葬儀社を決めておいてもよいでしょう。

弔問に来る方がいる

葬儀に参列できなかった方が弔問に訪れるのはよくあることです。「最後のお別れをしたい」「せめて香典だけでも渡したい」という方がいるため、いつ誰がくるか予想ができません。直葬が終わってからしばらくの間は、弔問客の対応に追われるかもしれません。

遺族ができる対策としては、関係者に訃報連絡をする際に弔問を控えてもらいたい時期を明記することが挙げられます。葬儀が終わった直後は心身ともに疲れが溜まりやすく、静かに落ち着いて過ごしたいと考える遺族は多いはずです。弔問客の気持ちも考慮したうえで、いつなら弔問に対応できるか考えておくとよいでしょう。

直葬で後悔しやすいポイント

直葬を選んだ遺族が後悔するポイントは「故人の意思の確認が漏れていた」「イメージしていた直葬と違った」「僧侶に読経してもらえばよかった」などが挙げられます。
ここではこれらのポイントについて解説しているので、納得できる直葬をしたい方は参考にしてください。

故人の意思を聞いていなかった

直葬を選ぶ理由として、以下のようなものが想定されます。

• 故人の遺志を尊重したから
• 遺族の都合で簡素な葬儀にしたかったから

故人が生前に直葬を希望していてその意向に従った場合は、遺族としても「これでよかった」と納得できます。しかしそうでないケースでは、心中に引っかかりが残るかもしれません。

直葬を行ってから後悔しないよう、家族が元気なうちに葬儀に関する話をしておくと安心です。

イメージと違った

実際に直葬を執り行ったところ「想像していた葬儀とは違って後悔した」という事例はよくあります。

直葬と一括りにしても、葬儀社によって内容はさまざまです。どのような直葬にしたいのかを明確にイメージしたうえで、プランの情報を確認するとズレが少なくなります。

前提として、直葬の概要をあらかじめ把握しておくことが重要だと心得ましょう。

読経を行ってもらうべきだった

僧侶の読経がないタイプの直葬を選んだ場合は、何となく物足りないと感じているかもしれません。本来あるべき儀式を省いたゆえに後悔する方は少なくないのです。

もし心残りがあるなら、これから読経してもらっても問題ありません。先に直葬を済ませてから葬儀を行う「骨葬」が一般的な地域もあります。お寺に相談すれば読経に応じてもらえるでしょう。

直葬後の埋葬方法についての基礎知識

直葬では菩提寺に納骨を断られるケースがあるとお伝えしました。納骨先が見つからずに困っている方に向けて、直葬後の埋葬方法を紹介します。これから直葬を検討している方にも役立つ内容をまとめました。

区画占有のお墓に埋葬する

いわゆる境内墓地や霊園などでは、区画の所有権を借りてお墓を建てます。境内墓地とはお寺の境内にあるお墓です。自治体が運営する霊園は「公営霊園」、民間の経営主体が運営する霊園を「民営霊園」と呼びます。

基本的に霊園は宗教や宗派を問わないため、誰でも申し込めるのがメリットといえるでしょう。ただし外国籍の方は対象に含まれない場合があります。

納骨堂に収蔵する

納骨堂はもともと一時的に遺骨を預かる施設でしたが、最近はお墓として利用する方が増えています。多数の遺骨を堂内で管理したり、屋外にある納骨スペースに遺骨を安置したりします。

納骨堂では遺骨が合祀されることが多く、骨壺のまま安置するか遺骨を合葬する形で埋葬するかのどちらかです。ロッカー型・仏壇型・自動搬送型・位牌型の4種類があり、費用を抑えたいなら位牌型を選ぶとよいでしょう。

野外墓地に埋葬する

自然に近い環境で故人を弔いたい方におすすめなのが野外型の墓地です。別名「樹木葬」とも呼ばれ、墓石の代わりに草木を植えるのが特徴です。

美しく整備された「ガーデン型」、山林を切り開いて造営する「里山型」など、樹木葬にも種類があります。植物に囲まれたお墓なので、四季の変化を楽しみながらお参りできるでしょう。明るく開放的な墓地を選びたい方に向いています。

散骨を行う

散骨とは、遺骨を2mm以下に砕骨してから海や山林などに撒く供養の仕方です。お墓はいらないと考えている方、自然に還りたい方などに選ばれています。お墓を管理する手間がかからないのが最大のメリットといえるでしょう。

なお遺骨をすべて撒くと手を合わせる対象がなくなるため、一部を手元に残しておく方もいます。

散骨について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

散骨にかかる費用の相場は？必要な手続き・書類についても解説

まとめ

直葬は火葬式とも呼ばれており、通夜と告別式を執り行わずに遺体を荼毘に付す形式の葬儀です。費用を抑えられるのがメリットですが、葬儀後に弔問客の対応に追われるというデメリットもあります。

メリットとデメリットがあるため、どちらも把握したうえで直葬を選ぶかどうか判断してください。後悔のない直葬になるよう、この記事を参考に考えてみましょう。

故人の遺志や親族の高齢化などにより直葬を選ぶ方は増加しています。直葬に関して知りたい方は、株式会社SEC「わがやの家族葬」にご相談ください。事前に直葬の準備をしておきたい方、急いで直葬の手配をしたい方などからのお問い合わせをお待ちしています。