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直葬/火葬式

火葬の流れを詳しく解説。費用や火葬が向くケースも併せて紹介

投稿:2024/03/20 更新:2024/03/20

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記事監修・作成:わが家の家族葬(株式会社SEC)

火葬式は、通夜や告別式などの儀式を省略し、火葬場で短時間のお別れを行う葬儀です。シンプルさや手軽さが特徴で、葬儀の準備や実施に関わる手間を大幅に軽減できるメリットがあります。

参列者も身内や親しい方々に限定して行われることが多く、費用も安く抑えられます。現代では小規模な葬儀に関するニーズがあり、火葬式を選ぶ人も多いようです。しかし、どのような流れで進むのか疑問に思っている方もいるのではないでしょうか。

本記事では、火葬式の特徴や流れ、費用などをお伝えします。葬儀を検討する際の参考にしてみてください。

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火葬とは

火葬式(直葬)は、故人を埋葬または火葬する際に、通夜や告別式を行わず直接火葬を行う方法です。故人のご遺体を火葬場に直接搬送し、家族や親しい友人のみ参列するのが一般的とされています。

火葬式の特徴は、一般的な葬儀に比べて手続きが簡単で、準備にかかる時間や労力が少ない点です。また、装飾や式典の費用が不要なため、一般的な葬儀に比べてコストが低くなります。

昨今では、「故人を弔いたい想いはあるものの、できる限り費用を抑えてやりたい」といったニーズもあります。シンプルな式にしたい場合は、選択肢に入れたい葬儀です。自分たちのニーズに火葬式があっているかどうかをチェックする方法は、後の項目で詳しく解説します。

火葬の流れ

火葬式の流れは、一般的に以下の8ステップです。

  1. 搬送・安置
  2. 火葬の打合せと見積
  3. 死亡届を提出する
  4. 納棺して出棺
  5. 火葬許可証を提出
  6. 納めの式を行う
  7. 火葬
  8. 骨上げ・収骨
  9. 埋葬許可証を受け取り保管する

火葬式は比較的シンプルな方法ではありますが、それでも各工程で注意しておきたいポイントがいくつかあります。以下、火葬式の流れと、それぞれのステップで念頭に置くべき点を中心に解説します。

1.搬送・安置

まずは、「搬送・安置」です。病院や施設で亡くなった場合、まず葬儀社に連絡を取ります。葬儀社は、故人を病院や施設から、指定された斎場などの安置室へ搬送します。従来は自宅へ搬送するのが主流でしたが、昨今では安置室へ送るケースがほとんどです。

搬送されたご遺体は、斎場の安置室に安置されます。安置室は、一般的に静かで、プライバシーが保たれた空間です。葬儀場にもよりますが、多くの安置室では、遺族や親しい人々が故人との最後の時間を過ごせます。面会時間は施設によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

法令により、日本では一部の例外を除いて、亡くなってから24時間経過しないと火葬を行えません(「墓地、埋葬等に関する法律」の第3条)。この24時間は、遺体の状態を確認し、必要な手続きを行うための時間として設けられています。

先ほども触れたように、通常の家族葬では、枕経などの宗教的な儀式が行われるのが一般的です。火葬式の場合これらの儀式は基本的に省略されますが、遺族の希望によって簡単な儀式を行えます。

2.火葬の打合せと見積もり

火葬式の計画を進めるために、葬儀社との打ち合わせが必要です。打ち合わせでは、火葬の日程、場所、流れ、必要なサービスなどを話し合います。火葬の場合、一般的な葬儀に比べて手続きや準備が簡略化されるため、打ち合わせは比較的短時間で済みやすいとされています。

打ち合わせの内容に基づいて、葬儀社から見積もりが提示されます。見積もりには、火葬に関連するすべての費用が明記されているため、よく確認しましょう。火葬(直葬)費用の相場は以下のとおりです。

全国平均

20万円程度 

公営の火葬場

10万円程度(※火葬費用のみ)

民間の火葬場

30万円程度

遺骨の納骨や分骨、追悼のための花など、細かいサービス内容も併せて確認しておくと、トラブルを未然に防ぎやすくなります。

火葬の日程が決定したら、葬儀社を通じて火葬場を予約します。火葬場は市町村が運営する公営のものが多くありますが、上記の表を見ても分かるように、民間の火葬場も存在します。場所によっては予約が取りにくい場合もあるため、できる限り早めに手配しましょう。

3.死亡届を提出する

次に死亡届を提出します。火葬を行うためには、まず死亡届を提出し、火葬許可証を受け取る必要があります。死亡届は、公的な記録として故人の死亡を正式に届け出るもので、これがなければ火葬は行えません。

死亡届の提出期限は、国内での死亡の場合「死亡を知った日から7日以内」、国外での死亡の場合は「死亡を知った日から3カ月以内」と定められています(戸籍法86条)。死亡届を提出しないと、火葬ができなくなるだけでなく、「年金の不正受給に該当する」「保険の資格喪失届ができない」などさまざまなリスクがあるため注意が必要です。

死亡届は、故人の死亡地・本籍地、または届出人の所在地の市役所、区役所、町村役場に提出します。提出先を間違えると手続きに遅れが生じる可能性があるため、正しい提出先をよく確認しましょう。

多くの葬儀社では、死亡届の提出代行サービスを提供しています。準備や手続きに集中しやすくなるため、火葬式のプランにこの手続き代行サービスが含まれているかどうかを確認し、必要であれば利用するとよいでしょう。

4.納棺して出棺

次に、納棺・出棺です。納棺とは「故人を棺に納めること」、出棺とは「故人が納められた棺を火葬場へ送り出すこと」をそれぞれ意味しており、いずれも火葬式の前準備として欠かせません。

納棺の際、遺族や親しい人々は、故人に対する敬意や宗教的意味合いを込めてお別れの花や思い出の品を棺に入れることがあります。お別れが終わった後、棺のふたを閉じて、故人を火葬場へと送り出す準備が整います。

出棺は、故人が最後に遺族や友人に見送られる瞬間です。葬儀や告別式に参列した全員が火葬場に同行するわけではなく、通常は喪主、親族、故人と特に親しかった人々が火葬場に向かいます。中には「火葬場へ同行したい」と相談する参列者もいるかもしれませんが、必ずしも許可する必要はありません。

霊柩車に乗る人は、定員数にもよりますが、一般的に喪主や親族が同乗します。地域によっては喪主が霊柩車に同乗しない場合もあるため、事前確認が必要です。霊柩車に乗らない参列者は、マイクロバスや自家用車などで火葬場へ移動します。

5.火葬許可証を提出

次は、「火葬許可証の提出」です。前述のとおり、火葬を行うためには、火葬許可証が必須です。火葬許可証は、死亡届を提出した際に市区町村の役所から発行される公的な書類で、火葬が法的に許可されていることを証明します。葬儀社は死亡届の提出を代行してくれるため、必要事項を記載した死亡届と認印を準備し、依頼するとよいでしょう。

火葬場に到着した際、火葬許可証を火葬場の担当者に提出します。通常、火葬許可証の提出は、その他の必要な申請書類と一緒に行われます。 上記の手続きは複雑であり、葬儀社が代行するのが一般的です。

火葬許可証はとても重要な書類なので、紛失しないように注意深く管理する必要があります。火葬許可証を紛失し、提出できない場合は、火葬自体が行えないので注意しましょう。葬儀社によっては許可証を預かってくれるため、火葬の前日まで許可証を預けておくのがおすすめです。

万が一火葬許可証を失くしても、再発行の手続きができます。火葬許可証を発行した区役所、市役所へ問い合わせましょう。

6.納めの式を行う

火葬場に到着したら、まず棺が火葬炉の前に安置されます。ここでは、参列者が線香を手向けるための線香台が用意されるのが一般的です。

火葬式は基本的に儀式を行わないシンプルなものですが、本人の意思や遺族の意向によって簡単な儀式を行う場合もあります。僧侶が同行している場合、読経が行われ、その後に焼香の儀式が始まります。焼香は、故人への最後の敬意を表す行為であり、喪主、遺族、親族、故人の知人や友人の順に行われるのがルールです。

焼香が終わった後、参列者は棺に向かって最後のお別れをします。棺の窓を開けて故人の顔を見られる場合もありますし、火葬場によってはお別れのための別室が設けられていることもあるなど、形式は場所によってさまざまです。

最後のお別れが終わると、棺は火葬炉に納められ、実際に火葬をする段階に移ります。遺族や参列者は、棺が火葬炉に納められる様子を静かに見守りましょう。

7.火葬

一般的に火葬場では、10時から15時までの間に予約が可能です。予約できる時間帯は火葬場によって異なるため、事前に確認しましょう。

火葬に要する時間は、短い場合で約40分、長い場合で約1時間30分です。時間は火葬炉の性能や、故人の体型によって異なります。例えば火葬炉が新しい、または高性能なものであれば、火葬時間は短くなります。

火葬中、遺族と参列者は火葬場の控え室で待機します。この時間は、故人を偲ぶ時間として静かに過ごすのが一般的です。喪主は、参列者への感謝の意を示すとともに故人を偲ぶ時間を共有するため、お酒・お茶・菓子などでもてなします。

火葬場が遠方にある場合や、火葬時間が長引く場合は、軽食を持参することもあります。火葬場に売店が設置されているケースもあるため、事前によく確認しておくとよいでしょう。火葬が終了すると、火葬場の係員が控え室に来て遺族を呼び出します。

8.骨上げ・収骨

火葬が終わったら、骨上げ・収骨を行います。「骨上げ」とは、火葬が終了した後に行われるもので、火葬された遺骨を拾い上げる行為です。通常、遺骨は特殊な竹の箸を使って拾い上げられます。2人1組で箸を使い、遺骨を骨壺に納めていきます。遺骨は足の骨から拾い始め、のどぼとけを最後に納めるのが一般的です。

骨上げが終わると、遺骨は骨壺に納められます。「収骨」とは、骨上げで拾い上げた遺骨を骨壺に納める行為です。これにより、遺骨は保管や埋葬の準備に使われます。骨壺はその後遺族によって持ち帰られ、家庭の祭壇に安置されたり、納骨堂や墓地に納められたりします。

骨上げ・収骨は、いくつかの地域差があります。例えば「箸の材質が違う」「遺骨をすべて骨壷に収めるかどうか」などです。遺骨をすべて骨壺に収めることを「全収骨」と呼び、一部の遺骨が火葬場によって引き取られる形式を「部分収骨」と言います。

9.埋葬許可証を受け取り保管する

最後に、埋葬許可証を受け取り保管します。埋葬許可証とは、火葬が完了したことを証明する公的な書類です。具体的には、火葬済証明印が押された「火葬許可証」が、そのまま埋葬許可証として機能します。

骨上げ・収骨が終わった後、火葬場の係員から遺骨と一緒に埋葬許可証が渡されます。念のため、火葬済証明印が押されているかどうかを確認しましょう。火葬場によって、渡し方は若干異なります。

多くの火葬場では、埋葬許可証を紛失しないように、骨壺とともに桐箱などの中に納めて渡すのが一般的です。桐箱や袋などを使えば、書類を遺骨と一緒に管理できるようになります。

埋葬許可証を紛失してしまった場合、保管期間である5年以内であれば、再発行が可能です。死亡届を受理した役所で再発行ができるため、万が一の場合は問い合わせてみましょう。ただし申請できるのは、死亡届の届出人や故人の直系親族などの限られた人だけであり、再発行手数料もかかります。

火葬が向いている場合

火葬式(直葬)は、一般的な儀式などを伴わないシンプルな形式であり、向き不向きがあります。特に火葬が向いているのは、「費用を抑えたい」「身内だけで葬儀をしたい」の2パターンです。

特に昨今では、身内だけで冠婚葬祭を行いたいといったニーズが増えており、火葬が向いている場合が多く見られます。火葬が向いているか、それとも他の形式にすべきかは、十分に検討しておくとよいでしょう。

以下、それぞれのパターンを詳しく解説します。

費用を抑えたい

火葬式(直葬)が向いているのは、費用を抑えたい場合です。一般的な葬儀の場合、費用は100万円以上になります。費用の内訳としては、葬儀式場の使用料や棺・装飾、遺族の衣装、返礼品などです。

参列者からの香典を受け取っても、それによって葬儀費用の全額をカバーできるのは稀であり、遺族側としては大きな負担がかかります。特に、直近で葬儀が重なっているような場合はなおさらです。

しかし火葬の場合は、費用相場の項目でも説明したように、総額20万円以下に抑えられることが多くあります。一般的な葬儀のように、必ずしも食事の場を設ける必要もないため、接待や食事に関連する費用も削減できます。経済的負担を軽減できるのは、火葬の大きなメリットです。

身内だけで葬儀をしたい

身内だけで葬儀をしたい場合も、火葬式(直葬)が向いています。一般的な葬儀では、多くの参列者が訪れるため、遺族は参列者一人ひとりにはもちろん、僧侶にも気を遣わなければなりません。

葬儀後も、手伝ってくれた人々へのお礼、香典返しの手配など、さまざまな対応を行う必要があります。こうした対応に追われている間に時間が過ぎ、「故人への弔いに集中できない」といった事態に陥ることもあるでしょう。

火葬は、家族や限られた身内だけで葬儀を行えるため、喪主や遺族などの精神的負担を軽減できます。シンプルな形式のため、ご高齢の参列者の負担を軽減できるのも、火葬のメリットです。

東京・神奈川で火葬式や家族葬を行うなら「わが家の家族葬」

東京・神奈川で火葬式や家族葬を行うなら、「わが家の家族葬」がおすすめです。西東京4市(多摩市・八王子市・日野市・町田市)、神奈川20市町に、50以上の式場が用意されています。詳しくは後ほど解説しますが、安置室の数は90以上です。

特徴は、以下の4つです。

  • 神奈川県・東京都で格安の葬儀が行える
  • 安置室が完備されている
  • 最後まで一貫サポート
  • 24時間365日対応してもらえる

公式Webサイトでは、セルフ見積もりシミュレーションのページが設けられており、簡単な見積もりが自分で行えます。お問い合わせフォームも充実しているため、事前に疑問を解消した上で申し込みが可能です。

以下、「わが家の家族葬」の特徴をそれぞれ紹介します。

神奈川県・東京都で格安の葬儀が行える

「わが家の家族葬」の大きな特徴は、神奈川県・東京都で格安の葬儀が行える点です。以下4つの料金プランがあります。

  • 火葬式プラン
  • 納棺式プラン
  • 1日葬プラン
  • 2日葬プラン

火葬式プランの場合、通常価格は13万7,500円(税込)であり、全国の相場となる20万円を大きく下回ります。さらに資料請求・無料電話相談・セルフ見積登録などを利用した場合、最大5万円の割引が適用され、8万2,500円(税込)です。オプションとして付けられることの多い安置料・ドライアイス料は無料となっています。

オプションには以下があります。

  • 寺院紹介:8万円~
  • お別れ花:1万1,000円~
  • ラストメイク:4万4,000円~
  • お料理:4万4,000円~
  • 返礼品:3,300円~

オプションを付けても基本的には20万円を下回るため、とてもリーズナブルだといえるでしょう。一時遺骨預かりや専任スタッフの用意など、低価格でも質の高いサービスを実現しています。

安置室が完備されている

安置室が完備されているのも、「わが家の家族葬」の強みです。西東京4市、神奈川20市町内で利用できる安置室は90以上もあります。

「わが家の家族葬」が提供している安置室は、すべて全室個室になっており、プライベートが保たれた空間です。安置している期間であれば、故人との面会も可能なので、弔いにも集中できます。

かつては病院から自宅に搬送するケースが多く見られましたが、近年では斎場の安置室に運ばれるのが主流で、場所選びの重要性が増しています。なるべく安置室が完備されており、なおかつ完全個室、面会可能なところを選ぶとよいでしょう。

最後まで一貫サポート

「わが家の家族葬」は、最後まで一貫したサポートを行っています。具体的にはお問い合わせから打合せ、搬送、葬儀、アフターフォローなどです。

格安葬儀会社では、自社対応ではなく、紹介された現地の斎場のスタッフが対応する場合が多く見られます。ただしこのケースだと、「どの葬儀屋が業務を担当するのかが分からない」「対応品質にばらつきが見られる」といったデメリットが想定されるでしょう。

「わが家の家族葬」では、葬儀のすべての段階を自社で管理するため、サービスの品質が保たれやすくなります。外部業者との調整が不要になるため、後の項目でも詳しく解説しますが、遺族の要望に素早く対応できるのも大きなメリットです。

24時間365日対応してもらえる

24時間365日対応してもらえるのも、「わが家の家族葬」の特徴です。ある程度事前に準備ができる場合もありますが、急逝など予想ができなかったものや、危篤などで急いでいるケースもあるでしょう。

「わが家の家族葬」は、24時間365日電話相談を受け付けているため、急ぎの場合でも問題なく利用できます。案内の流れとしては、以下の3ステップです。

  1. お問合せ・ご相談:24時間365日、専門スタッフが配備
  2. お迎え 搬送・ご安置:お迎えは最短30分(八王子、相模原、平塚の3拠点に搬送車両30台以上保有)
  3. お打合せ・お見積り・お申込み:4つの家族葬料金プランから選択

滞りなく火葬を進めたい場合は、「わが家の家族葬」の電話相談を利用しましょう。

それぞれのニーズに合わせた葬儀を

本記事では、火葬式(直葬)の流れを紹介しました。火葬は数ある葬儀の種類の一つで、他にもさまざまな葬儀の方法があります。時代やその家族によってニーズが異なるため、まずは「どのような葬儀を行いたいか」を明確にするのが重要です。

またどの形式を選ぶ場合でも、手続きや斎場選びなど、やるべきことは多くあります。特に初めて葬儀を行う場合は、事前によく調べておき、トラブルなどがなるべくないように注意しましょう。

「わが家の家族葬」では、家族葬をリーズナブルな価格で行えます。お問い合わせからアフターフォローまで一貫したサービスを実施しているため、低価格なだけでなく、サービスの品質も高水準です。電話相談もぜひご利用ください。

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よくあるご質問

Qエンバーミングとは何ですか。どんなことをするのですか?

エンバーミングとは亡くなられた方の表情や姿を整え、衛生的に安全な状態でご遺体を保存するための技術です。エンバーミングを施すと、ご遺体の腐敗を心配することなくゆっくりと時間を使うことができるようになります。残される家族は故人とのお別れや葬儀社選びにしっかりと時間をかけることができるようになり、参列者の都合に合わせたスケジュール設定ができるため、後悔の無い納得のご葬儀を実現することができます。ご遺体に1〜2センチの⼩切開をし、ご遺体保全⽤の薬品を動脈から注⼊します。同時に腐敗の原因となる⾎液を静脈から排出し保全薬との⼊れ替えをすることで、体内から防腐をします。
※詳しくはこちら【エンバーミングとは…】

Q家族葬とは、そもそもどんな葬儀ですか。

家族葬とは一般的には遺族や親族、または故人と生前親しくしていた友人などを含めた少人数で執り行う小規模な葬儀を指しており、明確な定義はありません。家族葬は一般葬と同様に、僧侶などの宗教者立ち合いのもとで通夜や告別式が行われ、葬儀の日程や進行も一般葬と同じ順序であることが多いです。基本的な部分は同じでも、家族葬の定義がないため主催者が葬儀のスタイルを自由に決めることができます。例えば家族葬としながらも参列する人数が多い場合もあれば、通夜を行わないで全工程を1日で終えてしまうこともあります。会食を行わなかったり、返礼品を省略したりするケースも多いです。 ※詳しくはこちら【家族葬とは…】

Q死後の相続や手続きが心配です。どこに相談すればいいの?

ご葬儀後の諸手続きは、相続や名義変更など、非常に多岐にわたります。 わが家の家族葬ではご葬儀の事前相談やご葬儀のお客様へのサポートとして、当社提携の信頼できる行政書士、税理士、法律事務所のご紹介を行っております。 初回のご相談は無料ですので、お気軽に「無料電話相談」をご利用下さい。 【無料電話相談をする

Q社会保険からお葬式の補助金がでると聞きましたが、どんな内容ですか?

国民健康保険にご加入の方は「葬祭費」、健康保険にご加入の方は「埋葬料」として補助金が支給されます。業務上や通勤災害により亡くなられた場合は労災からの支給になります。 いずれも申請の期間は2年間ですので、お忘れなく手続きされることをお勧めします。次の記事も合わせてご参照ください。【葬祭費の補助金を利用するための…

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