記事監修・作成:小さいわが家のお葬式(株式会社SEC)
闘病中に余命宣告をされた場合、大きな不安や恐怖を抱えてしまうでしょう。しかし残された時間を大切に過ごすためには、病気と向き合いさまざまな準備をしておくことが大切です。
この記事では、余命宣告の意味や余命宣告後に行うこと、家族が余命宣告された場合にできることを紹介します。いざというときに慌てないためにも、何をしておくと良いのかを把握しておきましょう。
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医師から余命宣告を受けると、不安な気持ちが大きくなってしまう方が多いでしょう。
余命宣告とはどのようなものなのか、告げられた余命で亡くなる確率はどのくらいなのかを理解しておくことで、今後の過ごし方を考えられます。
ここでは余命宣告について解説していきます。
余命宣告とは、医師が患者本人や家族に対して「あとどのくらい生きられるのか」を伝えることです。一般的に余命宣告は、末期がんや重い病気を患っている場合に行われます。
余命宣告では「〇カ月」「〇年」のように具体的な期間を指定したり、「〇~〇年」のように幅を持たせて告げたりすることもあります。
余命宣告で告げられた期間は、過去に本人と同じ病気を患っていた人のデータを参考にして算出した数値です。余命を算出する際は、一般的に「生存期間中央値」という概念を使用します。生存期間中央値とは、同じ病気の患者のうち、50%の方が亡くなるまでの期間のことです。
余命を宣告されても、必ずしも余命宣告通りに亡くなるとは限りません。あくまで余命は目安として捉え、残された期間の過ごし方や治療方針などをじっくりと考えましょう。
余命宣告は、患者本人に告げることが多いです。
しかし、本人の精神状態や状況によっては、本人ではなく家族に対してのみ余命宣告が行われるケースもあります。
どのように余命を告げられるかは、本人や家族の意向、医師の判断によって決まります。
本人ではなく家族だけが余命を宣告された場合は、本人に伝えるのか、伝えるのであればどのように伝えるのかを考えなければいけません。
自分の人生が残りどのくらいなのかを知ることは、本人にとって大きな負担であり、絶望感を抱く人が多いでしょう。
伝える場合は、患者本人の状態や性格を踏まえ、言葉に配慮することが大切です。
本人や家族が余命宣告を受けた場合、何をする必要があるのか悩む方もいるでしょう。
ここでは、余命宣告をされたら本人や家族が取るべき行動を紹介します。本人や家族で相談し、納得のいく人生を送れるようにしましょう。
余命宣告を受けたら、まずは医師と相談して今後の治療や医療行為における方針を決めましょう。
延命治療をするのか、完治を目指した治療を継続するのか、緩和治療に変更するのか、セカンドオピニオンを受けるのかなど、本人や家族が納得できる方針を選択することが大切です。
延命治療は、病気の完治を目指すのではなく、できるだけ長く人生をまっとうできるように行われる医療行為です。人工透析や人工呼吸などが該当します。
完治を目指した治療の継続は、医師がこれ以上同じ治療をしても病状の回復が難しいと判断した場合に行われます。新薬の使用や、新しい治療法に挑戦するのが一般的です。
緩和治療とは、延命よりも病気による痛みや苦しみの軽減を優先する治療方法です。薬の服用や水分補給、栄養管理、カウンセリングなどのケアが行われます。
セカンドオピニオンは、別の医師に診断や治療方針を再度確認してもらうことです。一人の医師による診察だけでは不安な場合や、他の治療による完治の可能性を探したい場合に有効な方法です。
いずれの方針を選択する場合でも、医師からの病状説明をよく聞いて、自分自身と向き合い、家族と相談した上で選択しましょう。
余命宣告を受けたことを「誰に伝えるのか」について考えることも大切です。広く伝える必要はないため、伝えたい人を慎重に選びましょう。
親族や親しい友人など、近い関係の人だからといって必ず伝えなければいけないということはありません。必要に応じて、特定の人にのみ伝えるという選択もおすすめです。
周囲に伝える場合は、まずはごく親しい人のみに話し、症状が悪化した場合に他の人にも連絡するなど、段階的に伝える方法もあります。
また直接伝えにくいのであれば、手紙やチャットを使用すると伝えるときの負担を軽くできる可能性もあります。
「本人がどうしたいのか」を最優先事項として考え、伝える人やタイミングを決めましょう。
すでに加入している生命保険や医療保険がある場合は、保険の内容を確認しておくことが大切です。余命宣告を受けた病気に対して適用されるのか、保証内容をチェックしましょう。
余命6カ月以内と診断された場合、生命保険の「リビングニーズ特約」に加入していれば、死亡保険金の全部または一部を生前に受け取ることが可能となります。
リビングニーズ特約によって受け取った保険金の用途は、特に指定されていません。そのため治療費や生活費以外にも、充実した残りの人生を過ごすための費用としても活用できます。
保険内容によっては自動的にリビングニーズ特約へ加入しているケースもありますが、希望しないと加入できない場合もあり、確認が欠かせません。保険に関して不明な点があれば、直接保険会社へ問い合わせるのがおすすめです。
金融機関の口座や預貯金、クレジットカード、各種契約の状況なども確認しておきましょう。
金融機関の口座は、名義人が亡くなったことが判明した場合、凍結されてしまう恐れがあります。
凍結された口座は、相続手続きが完了するまでお金を引き出せません。葬儀費用を本人の口座から捻出しようとしても、すぐには引き出せないため、まとまったお金が必要になるのであれば、事前に引き出しておくことが大切です。
また金融機関の口座以外にも、クレジットカードや各種契約など本人にしか分からない情報がある場合は、家族にも共有できる状態にしておきましょう。
財産や相続関係についても整理しておくと、遺された家族の負担を軽減できます。どのくらい財産を所有しているのかを把握しておきましょう。
遺産が多い場合や、相続に関するトラブルを避けたいと考えている場合は、あらかじめ弁護士や税理士に相談しておくのがおすすめです。相続に関するトラブルの多くは、遺言書がなかったり、相続人同士が争ったりすることで起こります。
遺産相続に関するトラブルが悪化すると、家庭裁判所で長期間争わなくてはいけません。
相続の手続きでつまずかないためにも、財産や相続関係を整理した上で、事前に準備を進めておくことが大切です。
本人の意思を家族や親族に伝える手段として、エンディングノートや遺言書を作成しておくのもおすすめです。
遺言書に法的な効力を持たせたい場合は、法律に基づいた手続きが必要です。法的効力のある遺言書を作成しておけば、相続に関するトラブルの発生を未然に防げます。弁護士や司法書士、行政書士など、専門家のサポートを受けながら作成すると良いです。
またエンディングノートは、遺言書のような法的効力が生じません。法的効力がない分、エンディングノートには本人の意思を自由に記載できるため、葬儀の形式や納骨方法など「死亡した後はこうしてほしい」といった希望を家族に伝えることが可能です。
他にも、本人しか知らない暗証番号や契約内容などを記載しておけば、亡くなった後に家族が困ることはありません。
それ以外に、家族や友人に対して抱いている思いや、感謝の気持ちなども書き残せるため、伝えたいメッセージがある場合はエンディングノートを活用すると良いでしょう。
エンディングノートと遺言書を組み合わせて使用すると、本人の意思を詳しく家族に伝えられるため、用途に合わせて活用するのがおすすめです。
余命宣告を受けたら、本人が亡くなった後の葬儀をどのように執り行うかについて、考えることが大切です。一人で考えるのではなく、家族や葬儀社と相談しながら準備を進めると良いでしょう。
葬儀について、準備する内容は以下の通りです。
大規模な葬儀が良いのか、家族だけのコンパクトな葬儀が良いのかなど、葬儀に関する希望があれば家族に伝えておくと良いでしょう。
余命宣告を受けた段階で、自分の葬儀について考えるのは気が引けるかもしれません。しかし、残される家族の負担を軽減するためにも、元気なうちに葬儀の準備を進めておくのがおすすめです。
家族や友人などの大切な人と思い出づくりをしておくのもおすすめです。残された時間で大切な人と一緒にしたいことを整理して、思い出を作りましょう。
また家族や友人との写真を小まめに撮影しておくと、思い出を形として残せます。闘病生活はつらくなったり、不安になったりすることも多いでしょうが、家族や友人との思い出深い写真があることで、つらい感情を乗り越える原動力となってくれるはずです。
本人はもちろん、家族にとっても、楽しかった時間や思い出は大きな心の支えになります。
家族や医師と相談した上で、思い出づくりに積極的に取り組んでみてください。
SNSのアカウント情報や、利用していたオンラインサービスを整理することも重要です。
利用に際して月額や年額費用が発生する契約の場合、亡くなった後に利用していなくても引き続き利用料の請求がされる可能性があります。不必要な費用を支払わなくてもいいように、あらかじめ解約手続きを行っておくと良いです。
またデバイスやクラウドに残されている画像や写真、文章などのデータの整理も進めます。必要に応じてバックアップを取っておきましょう。
本人が亡くなった後は、家族がデータを閲覧する可能性があるため、見られたくないデータや不要なデータは削除しておきましょう。
家族が余命宣告を受けた場合、どのような対応を取ると良いのでしょうか。
大切な人の余命が告げられると動揺してしまいますが、本人のためにできる限りのサポートを行いましょう。
余命宣告を受けた本人に対して、家族としてできることを解説します。
家族が余命宣告を受けたときは、病気について正しい知識を持つことが大切です。病気について理解を深めることで、本人にとって心強く、頼りになる存在となります。
本人が病気について一人で抱え込まないためにも、家族が病気について正しい知識を持ち、適切なサポートを行うと良いでしょう。
また病状や治療方針について少しでも疑問に思うことがあれば、積極的に医師へ質問し、説明を聞きましょう。
余命宣告を受けた本人は、家族以上にショックを受けている状態だといえます。繊細になっている本人に対して、過剰な励ましや、悲観的な言葉をかけることは避けましょう。
また「必ず回復する」「余命宣告はきっとはずれる」といった根拠のない言葉も、本人を刺激し、苛立ちやさらなる悲しみにつながりかねません。
家族が余命宣告を受けたら、本人の気持ちに寄り添った言葉をかけたり、共感したりすることが大切です。
本人が残りの人生でできるだけ多くの希望をかなえられるように、本人のやりたいことをサポートしましょう。
「行ってみたい場所を訪れる」「趣味を充実させる」「会いたい人に会う」など、家族としてできる範囲で実現させてください。事前に医師に相談した上で行うことが大切です。
本人のやりたいことをサポートする過程で、家族との思い出も作れるでしょう。
家族が余命宣告を受けた場合、本人を支えることだけに注力してしまいがちですが、自分のケアも忘れずに行いましょう。
闘病生活が長期間に及ぶ場合は、サポートする家族の心と体に大きな負担がかかってしまいます。サポートが原因で倒れてしまっては元も子もないため、疲労が蓄積し過ぎないようにセルフケアを行うことが大切です。
医師や看護師、専門のカウンセラーなどに相談することで、家族の負担を軽減できる場合もあります。また病院などに設置されている相談窓口でサポートサービスを紹介してもらえることもあるため、利用を検討してみるのがおすすめです。
自分や家族が余命宣告を受けると、ショックや悲しみ、恐怖に襲われてしまうでしょう。なかなか状況を整理できず、現実を受け止めるまでに時間がかかってしまうかもしれません。
そのような中でも、残された人生をできるだけ充実したものにできるよう、余命宣告を受けたら亡くなった後のことを考えて、さまざまな準備に取り掛かりましょう。
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