格安で葬儀を行う方法は？費用を抑えるポイントや注意点を解説

葬儀費用の内訳

葬儀費用の内訳は、主に葬「儀一式の費用」「飲食接待費用」「寺院への謝礼」の3つです。

葬儀一式の費用

葬儀費用一式は、葬儀そのものを執り行うためにかかる費用です。 具体的に葬儀用具（モノ）にかかる費用と、サービス（ヒト）にかかる費用の2つに分けられます。

飲食接待費用

葬飲食接待費用は、参列者にふるまう料理や香典返しなどの用意にかる費用です。

寺院への謝礼

葬儀においては、宗教者の謝礼も欠かせません。

お布施とは、読経や戒名に対して感謝の気持ちを表すために渡すお金のことです。全国的には15～50万円程度が費用相場とされていますが、 地域や宗教によって相場は異なります。また、御車代や御膳代については5,000円～1万円程度が一般的ですが、 いずれもまた地域などで異なります。

格安葬儀の仕組み

格安で葬儀を行える仕組みとしては、主に「葬儀の参列人数を少数化」「葬儀の形態を簡略化」「葬儀の定額プランの利用」が考えられます。

葬儀の参列人数を少数化

リーズナブルに葬儀を行うポイントとしては、参列人数を少なくしていることが挙げられます。参列人数を抑えることで、 飲食接待費をはじめとした人数に比例して変化する料金を抑えられるためです。 また、葬儀の規模が小さくなれば、葬儀社スタッフの人員も減るため、人件費も抑えられます。近年では一般葬と比較してコストを抑えられる、 家族葬を選択する方が増えています。

葬儀の形態を簡略化

葬儀の形式を簡略化することでも、費用を抑えることにつながります。葬儀にはいくつかの形態があり、 例えば、通夜を行わず、葬儀を1日間で終える「火葬」「1日葬」のように費用がかかりにくいスタイルもあるのです。

《火葬式》

火葬式とは、通夜・葬儀・告別式を行わない葬儀スタイルのことです。直葬とも呼ばれ、 現在では最も簡略化された葬儀として利用されています。 数十万円程度での実施が可能であり、費用だけでなく時間も抑えられるとして多くの方に利用されています。

《1日葬》

一日葬とは、通夜を行わず葬儀～火葬を1日で執り行うスタイルのことです。1日で終えられることから、費用を抑えられるだけでなく、 時間的・身体的な負担も少ないといえます。50万円程度が費用の目安ですが、より安価に行えるサービスもあります。

葬儀の定額プランの利用

定額プランを用意している葬儀社であれば、比較的経済的負担を抑えられやすいです。 定額プランであれば葬儀に必要なものが一式そろっており、料金が安いだけでなく、金額が明確でわかりやすくなっています。 葬儀の準備はとにかく忙しいものであり、経済的負担を減らしつつ精神的な負担も減らせる点は大きなメリットでしょう。

葬儀費用が格安な場合の注意点

現代において葬儀にお金をかけないことは一般化していますが、「オプションで料金が追加される」「仲介業者がいる」などは、 想定外の請求額になる直接的な要因なりますので注意しておいた方がよいでしょう。

葬儀スタッフの質が低い可能性がある

あまりに安い料金であった場合、葬儀スタッフの質が低い可能氏があります。料金を下げるために、 人材採用・教育にかかる費用を削ったり、スタッフの人数そのものを減らしたりすることが考えられるためです。 葬儀においてスタッフの質は、弔いの気持ちを損なわせるといった影響を与える要素です。そのため、料金だけを見るのではなく、 スタッフの質にも一定のこだわりを持つことが大切でしょう。

オプションで料金が追加される可能性がある

最初の表示価格が低い料金を提示していても、必要だと思って後から依頼したものが、オプションとして追加料金となってしまう可能性があります。 料金がリーズナブルだと感じても、必要最低限のサービスが含まれているかどうかはしっかりと確認することが大切です。 事前見積をして、料金体系がわかりづらい場合や記載がない場合は、葬儀社にしっかりと聞いて疑問点を解消することをおすすめします。

仲介業者がいる可能性がある

安い料金で提示している葬儀社の場合、執り行うのが相談先の葬儀社ではなく、葬儀仲介業者である可能性もあるでしょう。 一概に仲介業者が悪いわけではありませんが、仲介先を選べるわけではないため、対応品質が低いおそれがあります。

葬儀を格安にするためのポイント

葬儀を格安に利用するためには、「複数の葬儀社に見積もりを依頼する」「埋葬費や葬祭費を申請する」の2つのポイントを押さえることが大切です。

複数の葬儀社に見積もりを依頼する

複数の葬儀社に相見積もりを依頼することは、金銭的な負担を避けるために有効的な方法の1つです。 複数の見積もりを比較できればおおよその料金目安を把握できとともに、高額請求を行っている業者を避けることにもつながります。 ただし、相見積もりを依頼する際は、比較しやすいように宗教や参列者、葬儀形態などをあらかじめ明確にした上で同条件で依頼することが 大切です。とはいえ、不幸が起きてからでは、複数の葬儀社に依頼する余裕がなかなかないことが想定されます。そのため、 可能な限り事前に複数の葬儀社へ相談・見積依頼をしておくことが重要でしょう。

埋葬費や葬祭費を申請する

埋葬費や葬祭費を申請し、支給を受けることも大切です。埋葬費・葬祭費とは、健康保険に設けられている給付金制度のことです。 故人の職業によって加入している健康保険は異なりますが、埋葬費・葬祭費のいずれかを受け取れる場合は活用することをおすすめします。 一般的に3～5万円程度の支給を受けられるため、葬儀終了後は忘れずに手続きを行いましょう。なお、直葬の場合は葬祭を行ったと認められず、 葬祭費が受給できない可能性があります。直葬で葬祭費を申請する際には、受給可能かどうか事前に確認をしておくと安心です。

市民葬や区民葬を利用する

葬儀を執り行う際のコストを抑える方法としては、市民葬や区民層の利用も挙げられます。市民葬・区民葬とは、 自治体と葬儀社が連携して行う葬儀のことです。コストを抑えられる上に、自治体が関係しているため、 安心感がある点は大きなメリットでしょう。ただし、自治体が管轄している地域の住民しか利用できないほか、格安で利用できるのは 最低限のメニューであることが一般的です。

まとめ

格安で葬儀を行うには、葬儀にかかる費用を理解し、どのコストをどのように抑えるかを考えることが大切です。 葬儀形態を簡略化したり、参列人数を少なくしたりすることで、全体のコストを抑えることは可能でしょう。ただし、コストだけを見て 葬儀社を選ぶと、対応品質が低かったり、後で追加料金を請求されたりすることもあります。できるだけ信頼できる葬儀社を見つけ、 コストを抑えつつ納得のいく葬儀にすることが大切です。

小さいわが家のお葬式が選ばれる理由

最後に、なぜ家族葬で「小さいわが家のお葬式」が選ばれているのか、ご紹介したいと思います。 他社との違いは、次の3項目です。1.総額費用が安い。追加費用一切なし。2.安置室完備。3.一貫して自社対応。 一般的に、「火葬料」や「式場使用料」が別途追加費用として必要だったり、ドライアイスや安置日数に制限が設けられていますので、比較する際は注意が必要です。 わが家の家族葬では、対象の施設でのご葬儀の場合に「安置日数無制限で安置料・ドライアイス無料」での表示価格でご提供しているため、お見積り後に追加費用が発生することが一切ありません。 経済的な心配をせず、お別れに集中していただける環境をご提供させていただいております。また、年々増加している「エンバーミング」も、 自社対応可能な葬儀社であることが特徴です。下記ぺージでも、イラストと合わせてご紹介しています。

【家族葬で選ばれる理由】
【エンバーミングとは】